教育に対する解決策

「今日の子供たちが明日の文明を築きます。」 —LRH

1950年、L. ロン ハバードは早くも、教育における質の低下が生活全体の質に大きな影響を与えるだろうと警告しました。 とりわけ、そして的確にこう述べています。

「いかなる社会においても、教育の問題に取り組む場合には、まずひとりひとりの能力、率先力、文化のレベルを高め、それに基づいて社会全体の生存のレベルを高めることが目的であり、目標です。 どれかひとつでもなおざりにするということは、その社会は自らの教育システムによって自らを滅ぼしていることになります。」

数十年の後、恐ろしいことに、ハバード氏の予言は的中してしまいました。教育システムの衰退を阻止しなければ、社会の構造基盤が崩壊へと向かっていくのを食い止めることはできないでしょう。 ぞっとするような事実をいくつかご紹介しましょう。高校を退学あるいは卒業した生徒たちのうち45パーセント以上は、日常生活を営む上で必要不可欠な読み書きの能力がありません。米国の高校生の中途退学の割合は、大都市のスラム街では約30パーセントに達しています。教職員組合の会長によれば、新任教師の約50パーセントが着任から5年以内にその職を去っています。さらに、米国の高校生たちの大学進学適性試験の点数は、数十年前の生徒たちと比較すると、大きく低下しています。

西洋諸国のどこを見ても、明るい見通しを与えてくれるところはありません。 イギリス政府の調査は、労働人口の4分の1がハンバーガー、フライドポテト、アップルパイ、そしてコーヒーの料金を合計することができないと報告しています。 さらに、イギリスの生徒5人に1人は、世界地図で自分の国の位置を正しく示すことができませんでした。 これが実態なのです。こうした惨憺たる数字は、経済の落ち込みという状況にまで発展しました。生産低下と再教育に要する企業の年間コストは、2,500億ドル（2020年現在、約25兆円）の壁を越えるところまで来ています。 さらに、こういった惨状の原因が識字率の低さや犯罪発生率の高さに関係しているとすると、世界的な教育の失敗を数え上げても空しくなるばかりでしょう。